導入する際の注意点

自社に合っているか

どのような福利厚生フィットネスが自社に合うのか、以下のような観点からチェックしてみましょう。

企業風土

企業風土や従業員同士のコミュニケーションによって、適したフィットネスの形は異なります。たとえば、皆で集まってワイワイやる場合は、一つの場所に集まって行うプログラムや、メンバー同士をリモートでつなぐオンラインセッションを取り入れることで、社内の一体感を得られます。一方、個々の活動や自由を尊重する風土では、それぞれが好きな時に運動に取り組める店舗型や動画プログラムがおすすめです。

また、従業員ごとにも運動習慣や健康への関心度はさまざまです。運動に前向きな従業員が少ない場合は、まず社内でフィットネス・ウェルネスの啓蒙を行い、健康増進への意識を高めるところからスタートしましょう。

業務形態

福利厚生フィットネスを検討する場合、自社の業務形態もサービス選びの大きな要素です。リモートワークがあるのか、社員が一か所に集まりやすい業務形態なのかによって、選ぶべきサービスの形態は異なります。広域に拠点がある場合や転勤が多い場合は、全国で均質なサービスを受けられるかという点にも留意しましょう。

健康経営に対する企業の方針

そもそも福利厚生にフィットネスを取り入れることは、自社の掲げる理念や課題解決に沿うものなのか？という点についてもよく検討しましょう。従業員の健康について真剣に取り組みたい場合は、KPIの設定から達成まで支援してくれるサービスを、とりあえず始めて従業員の感触を確かめたいという場合は、手軽な料金プランで始められるサービスを検討しましょう。

アウトソーシングを利用するのか

福利厚生のアウトソーシングは、人事担当の業務負担を軽減しながら充実したサービスを利用できるというメリットがあります。

一方、スケールメリットが出る規模でサービスをシェアするため、目的のサービスが利用できない場合もあります。また、従業員が利用しなくても一定のコストが発生するというデメリットも。自社の規模や利用者ニーズをとらえた上で、アウトソーシングの利用を検討しましょう。

各社のサービスプランを確認する

フィットネスサービスには様々なプラン、種別、サービス内容があります。どのような提供方法が効果的か、自社の事業形態や従業員数、フィットネスに対する意識などから多角的に検討しましょう。

利用形態

• 店舗・施設
• オンライン（リアル・録画）
• 出張型など

料金プラン

• 従量課金型（人数・利用回数に応じた料金）
• チケット型（法人が一括購入して従業員に付与）
• 福利厚生アウトソーシング型（パッケージ/カフェテリア）など

継続性

• 通いやすさ
• フィットネスメニューの豊富さ
• 従業員同士のコミュニケーション
• モチベーション維持の工夫（効果の可視化、パーソナル指導など）

課題解決へのアプローチ

• データヘルス
• トレーナーや管理栄養士からのアドバイス　など

まとめ

福利厚生は、その企業の風土や理念をあらわすものです。健康経営への取り組みの一環としてフィットネスサービスを利用する場合は、自社の規模やカルチャーに合ったものを選びましょう。健康増進への取り組みは、企業や従業員自身が長く続けられることが重要です。

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