福利厚生でダンスを取り入れて社員の運動不足を解消する方法

近年のオフィスワークはPCを活用することが多く、社員の運動不足が課題となっています。社員の健康を守ることは企業にとっても重要であり、健康増進を目的とした福利厚生を導入するケースが増加傾向です。

この記事では、ダンスを福利厚生で導入する際のポイントや効果について解説します。

ダンスの効果

ダンスは音楽やリズムに乗って体を動かします。「運動」という意識なく、音楽を楽しむ感覚で運動になるのがひとつの効果です。運動習慣がない人でも取り組みやすいのもメリットでしょう。

さまざまなスタイルのダンスがありますが、それぞれに独自の姿勢や動き、ステップがあり、大きな筋肉群を使った持続的な運動となります。

運動のためとはいえ、激しいダンスを取り入れる必要もなく、中程度の負荷のダンスでも十分に健康増進に役立つことも報告されています。

さらにダンスはメンタルヘルスにも効果が期待できます。ダンスは言葉を使わずに感情を表現できるため、うつ病の治療に効果的ともいわれています。

ダンスをするとスッキリとして気分が晴れるのは、日頃のストレスや不安症状などを軽減でき、気分の向上や幸福感を高める効果によるものという研究もされています。

ダンスを取り入れることで運動不足を解消できる？

ダンスは全身運動&有酸素運動

ダンスは全身を使う運動であり、有酸素運動でもあります。腕・足・体幹など、全身の筋肉をバランスよく使うため、筋力アップや柔軟性の向上につながります。

また有酸素運動でもあるため、心肺機能が高まり持久力や体力を向上させる効果が期待できます。

基礎代謝アップ

運動不足になると筋肉量が減り、基礎代謝が低下することで太りやすくなることがあります。ダンスを継続的に行うことで筋肉量が増えると基礎代謝がアップし、運動していない時も消費エネルギーが増加します。

基礎代謝が上がると太りにくい体質になるだけでなく、体温が上昇して冷えにくくなったり、免疫力が高まったりというメリットもあります。

福利厚生でダンスを導入するポイント

実際に福利厚生でダンスを導入するには、どのような方法があるのでしょうか。3つのパターンを紹介します。

講師を招く

社内に広めの会議室などがあれば、講師を招いて運動イベントとして開催する方法があります。

ダンスの種類や内容を考えれば、仕事の服装のままでも気軽に参加できます。また簡単な動きや音楽に合わせたダンスなどなら、自宅でも再現して楽しく取り組むこともできます。

社内なので平日の終業後や就業時間内を利用して行いやすく、社員への周知もしやすいのがメリットです。

ダンススクールを利用

ダンススクールと法人契約を結び、社員が利用できるようにするのもよいでしょう。社員の健康増進への取り組みはもちろん、企業としては節税効果もできます。

福利厚生の経費として計上するには、健康状態や運動頻度について質問するアンケートを取るなどして社員の利用状況を管理しなければなりません。

社員の健康状態も把握しやすくなり、より適切な福利厚生の提供ができるようになります。

オンラインで実施

近年はテレワークが普及しており、在宅勤務の社員も多くなっています。またダンス講師もオンラインに対応していることが多く、福利厚生にも取り入れやすくなっています。

あまり出社しない社員でも、オンラインなら参加しやすく、仕事の合間の気分転換・リフレッシュにもなります。

またオンラインレッスンへの参加によって、普段顔を合わせない社員同士のコミュニケーションの機会にもなります。

まとめ

ダンスは音楽やリズムに合わせて体を動かすため、普段運動習慣がない人でも楽しく取り組みやすい運動です。全身運動かつ有酸素運動なので、継続すれば筋力アップ、基礎代謝アップにつながり、社員の健康増進に貢献できるでしょう。

下記のページでは社員の運動不足のため、オフィスで取り組める運動を紹介しています。