プレゼンティーイズムとは？影響と対策方法

プレゼンティーイズムとは？健康経営で注目されるその意味と影響

プレゼンティーイズムの定義｜出社していても働けていない状態とは

「プレゼンティーイズム（presenteeism）」とは、「疾病出勤」と訳される英単語ですが、すなわち「会社に出勤しているものの、体調不良やメンタル面での不調があり、十分に業務ができない状態」を指しています。

例えば、慢性的な腰痛や偏頭痛を抱えており、痛みを感じることで集中力を欠いた状態で勤務しているケースや、過剰な業務負担などが原因でメンタルヘルスが悪化しており、形式的に出勤しているといった状態などが挙げられます。

このように、プレゼンティーイズムとは心身に不調をきたしている状態であるため、その人のパフォーマンスを十分に発揮することができず、業務効率や生産性が低下している状態であるといえます。また、この状態が続いた場合には個人の生産性が低下するとともにチーム全体にも影響が出てくる可能性がありますし、対応を怠った場合には健康状態の悪化を招き、長期的な休職・離職につながる可能性も考えられるため、早期に対応する必要があるといえる状態です。

アブセンティズムとの違い｜欠勤との比較で見える問題点

「アブセンティズム（absenteeism）」は「仕事を休業・欠勤している状態」を指しています。心身の不調によって遅刻や早退、就労が困難であり欠勤や休職するなど、業務そのものが行えない状態です。上記でご紹介したプレゼンティーイズムと大きく異なるのが「休業している」という点です。

例えば、インフルエンザで出勤できない状態になっていたり、家族の介護などが必要で欠勤する場合などがアブセンティズムにあたりますが、外から把握しやすいため、損失の影響や対策を立てやすいと言えます。

その反面、プレゼンティーイズムは出勤しているものの生産性や効率が下がっている状態である点から、発見するのが難しいという面があります。

プレゼンティーイズムが起きる典型的なシーン

上記でも少し紹介していますが、プレゼンティーイズムが起きる場面は、意外と数多くあります。例えば、風邪をひいていて体調が悪いものの出勤しており、頭がぼーっとしてしまい業務効率が落ちている場合や、メンタルヘルスに関する問題を抱えていながらも出勤し、仕事に集中ができないといった状況などが考えられます。

睡眠不足の状態で出勤し、眠さによって仕事に集中できなかったり考えがまとまらないといった状態も、プレゼンティーイズムに当たります。

また、近年ではテレワークにより在宅などで仕事をしているケースも多く見られますが、その場合単に「ログインしているだけ」という状態があります。これもプレゼンティーイズムに該当するといえます。

なぜプレゼンティーイズムが問題なのか？企業が抱えるリスクとは

見えない損失｜プレゼンティーイズムによる生産性低下の実態

プレゼンティーイズムは従業員が心身に問題を抱えながら働くことにより、本来の能力を発揮できていない状態です。集中力を欠いた状態で勤務するため、業務の質低下が考えられますし、判断ミスが発生する可能性がありますし、職場の士気への悪い影響を与えてしまうことが考えられます。

また、集中できないまま業務に取り掛かっている場合には、ミスが増える可能性がありますので、作業に時間がかかるだけではなく、手直し作業の発生やプロジェクトの進行に遅れが生じるなど、組織全体のパフォーマンスに影響が及ぶこともあります。

経済的インパクト｜企業に与えるコストはどれくらい？

不安定な状態で無理に仕事をし続けると、よりストレスが溜まってしまい心身への負担がより大きくなっていきます。従業員自身も思うように仕事を進められず、ミスなどが発生したため周りがフォローしたり、スケジュールに影響が出てしまったりすると、より負担に感じ、最終的に従業員が退職してしまうリスクも高まります。

医療費などを含むアブセンティズムよりもプレゼンティーイズムの方が企業にとって深刻な影響をもたらすため、損失額が大きくなるといえます。

社員満足度・エンゲージメントへの悪影響

プレゼンティーイズムが続いてしまった場合には、従業員の健康状態がより悪化してしまい、離職率の上昇にもつながるケースがあります。十分に自分の力を発揮できないと業務の効率も悪くなり、残業が必要になります。無理して残業をしたことから、より心身の不調が発生し、さらなる生産性の低下につながるといった可能性も。そして十分に集中ができない状態で仕事に取り組むとミスが増えてしまう可能性もあり、社員自身の働きがいにも悪い影響を与える可能性があります。

プレゼンティーイズムの原因と背景を探る

肉体的・精神的な健康問題

肉体的な健康問題は、プレゼンティーイズムを引き起こす要因となります。例えば慢性的な疲労を感じているたり、軽度の風邪を引いている、腰痛や偏頭痛の症状があるなど、たとえ軽い症状だったとしても、業務の遂行に影響を与える可能性があります。中でも疲労の蓄積や生活習慣病の悪化などを放置した場合には、健康問題が長期化します。

また、睡眠障害、うつ症状といったように、心理的なストレスもプレゼンティーイズムにつながる要因のひとつとして挙げられます。その原因としては、長時間労働を行わざるを得ない環境であることや、うつ状態になっているなどさまざまなものが考えられます。

このような肉体的・精神的な問題を抱えているにもかかわらず、無理に出勤していると問題が長期化し、プレゼンティーイズムが常態化してしまうリスクが高くなります。

職場環境や人間関係の影響

職場での人間関係が悪化しており職場の雰囲気が悪い、上司や同僚とのコミュニケーション不全といったように、職場の人間関係がストレスをもたらす要因になっていることもあります。

また、評価制度が不公平で正当な評価を得られていないといった不満からストレスを溜めてしまい、プレゼンティーイズムの状態になってしまうといったケースも考えられます。

「出社プレッシャー」や「自己犠牲型マインド」も要因に

本人は不調を感じているものの「仕事を休めない」「自分が休むことで周りの人に迷惑をかけられない」といったように、企業文化や個人の価値観が影響しているケースもあります。自分が任されている仕事への責任感や義務感により、無理して出勤しているという人もいるのではないでしょうか。このように、「出社プレッシャー」や「自己犠牲マインド」により出社はしたものの、この場合は体調不良を抱えているため、いつものようなパフォーマンスは望めない状態であるといえます。

プレゼンティーイズム対策｜企業ができる具体的なアクション

健康経営の一環として取り組むべきこと

企業や従業員にさまざまな影響を及ぼすプレゼンティーイズムは、何らかの対応を行っていくことが求められます。まずはプレゼンティーイズム対策について、「健康経営の一環」として取り組んでいくことが大切です。

プレゼンティーイズムの状態が長期間続いてしまうと、最終的に退職を選択してしまう可能性もゼロではありません。そうなると、企業は貴重な働き手を失うことになります。そのため、従業員の健康は経営課題として捉え、対策に取り組んでいくことが非常に重要であるといえます。健康経営の推進によって、企業全体が健康課題に対して積極的に取り組むようになり、プレゼンティーイズムの防止にも繋げられます。

以上の点から企業は健康に関する施策を明文化し、「企業全体で取り組んでいく」という意識を浸透させることが大切です。

メンタルヘルス対策とストレスチェックの重要性

企業が行えるプレゼンティーイズム対策として、「メンタルヘルス対策」と「ストレスチェック」が挙げられます。ストレスチェック制度を導入することによって、必要に応じて心理的なケアを従業員に提供できる体制を構築します。

さらに、産業医や外部の相談機関についても活用を検討することがおすすめです。外部の相談機関などの利用により、メンタルヘルス対策についてもより良い対応を提供できるようになります。もし心身に不安や問題を抱えている従業員がいた場合、産業医や外部機関に対して相談をすることが可能であれば、プレゼンティーイズムの対策になる可能性があります。

柔軟な働き方と休暇制度の見直し

制度面でいうと「フレックスタイム」や「テレワーク制度」について検討することにより、柔軟な働き方ができる職場環境を作るといった対策が考えられます。

また、休暇制度の見直しもプレゼンティーイズムへの対策として有効であると考えられます。例えば、有給休暇取得の推進策について検討を行うことにより、休暇を取得しやすい風土を作っていくといった点も、対策のひとつといえます。

社内コミュニケーションの活性化も鍵

定期的に1on1を行うなど、従業員が心理的な安全性を感じられる風土の醸成を目指しています。

また、同僚など周りの従業員の体調が悪そうな場合には声がけをする、相談事がある場合には声をかけやすい雰囲気を作っておくといった対策が考えられます。

このように、社内コミュニケーションを活性化させることによって、プレゼンティーイズムの状態を早期に発見することができます。業務効率が下がった状態が続くと、モチベーションなども下がっていき周囲への影響も避けられなくなってきますので、早期発見と未然に防止することは、重要なポイントであるといえます。

まとめ

こちらの記事では、プレゼンティーイズムとは何か、企業に与える影響や対策方法などについて解説してきました。プレゼンティーイズムの状態を放置していると、より状況が悪化して従業員の退職につながってしまう可能性もあります。こうなると企業は大きな損失を被るということになりますので、早期発見・未然に防止出来る環境づくりを行うことが重要であるといえます。