プレゼンティーイズムの評価指標の選び方

プレゼンティーイズムの評価指標を比較｜それぞれの違いと選び方

なぜ「評価指標の比較」が重要なのか？

プレゼンティーイズムを可視化することは難しいとされています。これは、可視化をするためのさまざまな指標があるものの、どの指標を選定するかによって得られるデータの質が大きく変わってくるためです。

もし、自社の目的に合わない評価指標を使用した場合、施策の有効性判断ができなくなるというリスクも考えられます。そのため、どのような評価指標があり、どのような違いがあるのかをあらかじめ知っておき、実際に可視化に取り組む場合には、目的に合ったものを選択できるように準備をしておく必要があるといえます。

主なプレゼンティーイズム評価指標の特徴

ここでは、主なプレゼンティーイズムの評価指標をご紹介します。代表的な評価ツールの概要を紹介するとともに、それぞれの強みや適用されるシーンを解説していきますので、ぜひ参考にしてください。

WHO-HPQ｜パフォーマンスとの関連性が高い

「WHO-HPQ（WHO Health and Work Performance Questionnaire）」は、WHOが公開している、健康と労働パフォーマンスに関連した質問紙を使用します。この指標は、労働生産性の低下に焦点を当てている点が特徴のひとつであり、国際的にも多く用いられています。また、うつやストレスの相関分析にも活用が可能となっている点もポイントといえます。

この指標の場合、得点方法は「絶対的プレゼンティーイズム」と「相対的プレゼンティーイズム」という2つの方法で表示されます。また、プレゼンティーイズムをコスト換算する場合には、日本人の性格的な特性を考慮し、相対的プレゼンティーイズムを用いることが妥当であると考えられています。

WLQ｜業務制限の観点から評価する

「WLQ（Work Limitations Questionnaire）」は、全25問の質問項目から構成されています。その内訳は、「時間管理（5問）」、「身体活動（6問）」、「集中力・対人関係（9問）」、「仕事の結果（5問）」となっています。また、解答を行う場合には、体調不良により職務遂行が行えなかった時間の割合や頻度について、「常に支障があった」〜「全く支障はなかった」の５段階および「私の仕事には当てはまらない」の中から選択します。

この方法は、身体的・精神的な制限は、業務にどのように影響してくるのかを明らかにすることができます。また、定量的な結果を得やすいため、企業施策にフィードバックしやすいといったメリットがあります。

WPAI｜疾患ごとの影響を測る手法

「WPAI（Work Productivity and Activity Impairment Questionnaire）」とは、仕事の生産量や活動障害について、包括的に評価するための質問票です。特定の病気や症状が、業務の遂行にどの程度影響するのか、という点を分析することができます。疾病の種類を問わないものや、疾患別のものなど、複数のバージョンがありますが、この指標は医療業界や製薬業界との親和性が高く、健康データとの統合が可能である点が特徴といえます。

自社開発・カスタム評価の選択肢も

上記でご紹介した指標のほか、自社開発・カスタム評価という選択肢もあります。

この場合、既存のツールをアレンジした簡易調査を行ったり、エンゲージメント調査と組み合わせたりするなど、さまざまな方法が考えられます。また、企業文化や業種の特性によって柔軟に設計が行えるというメリットもあります。

各指標の比較ポイント｜目的・対象・使いやすさの違い

ここからは、それぞれの指標を比較するポイントについて解説していきます。目的や対象、使いやすさといった観点から、評価ツールを選ぶ際の基準についてご紹介していきますので、ぜひ参考にしてください。

測定目的から選ぶ（業績重視か健康重視か）

測定指標の選び方として、まず「測定目的」から選択する方法が考えられます。この場合、経営成果への影響を把握したいのか、また従業員の健康状態を改善したいのかといったように、それぞれの目的に応じて適している指標が異なってきます。

例えば経営成果への影響を把握したい場合にはWHO-HPQなどを使用します。この指標の場合、測定結果をもとにして労働生産性損失額として金額換算が可能であり、健康経営の施策や健康投資が経営成果にどの程度寄与しているかを見える化することができます。

また、従業員の健康状態を改善したい場合には、どの健康課題や症状がプレゼンティーイズムの主な要因かを特定しやすいWLQなどを使用する、といったような使い分けができます。

回答負荷・実施のしやすさ

調査を行う場合、実際に回答を行う従業員の負担や調査運用体制を考慮して、指標を選定するのも重要な観点といえます。短時間で実施できる調査を採用することで、運用継続率を高められます。

例えば、「東大１項目版」と呼ばれる指標の場合、その名の通りアンケート1項目のみとなっており、回答者の負担を軽減できます。

データの活用場面（社内報告・施策評価・経営層プレゼン等）

プレゼンティーイズムを測定して得られたデータをどこで活用するのか、という観点から評価指標を選択するという方法もあります。得られたデータは、例えば社内報告や施策評価、経営層へのプレゼンなどで用いることが想定されます。

例えばシンプルに現状や推移を報告したい場合には、東大1項目版を使用することがおすすめです。1項目のみのアンケートとなり回答者の負担も少ないため、月次や四半期ごとの推移を見たり、部門間での比較もしやすいといえます。

また、データ活用にあたり学術的な裏付けを重視したい場合には、世界的に多く使用されているWHO-HPQを使用することが有効と考えられます。この応報は、健康経営ガイドブックなどでもサンプルとして採用されているためです。

評価指標選定の実践アドバイス

評価指標を選定する場合には、自社の課題やリソース、目指す方向に応じて検討するという方法もあります。そのためにも、まずは「現在自社はどのような課題を抱えているのか」という点を把握することが大切です。

まずは試験的に複数のツールを採用して並行使用し、効果を比較するという方法もあります。さまざまな方法を試すことによって、自社に合ったツールを見つけられる可能性が高いといえます。

まとめ｜評価指標の違いを理解して、自社に合ったものを選ぼう

プレゼンティーイズムを可視化したいと考える場合には、さまざまな評価指標がある中から「自社に合った指標選び」を行うことが大切な鍵となるといえます。最終的には、組織文化にフィットし、活用しやすいツールを継続的に使用していくことが成功のポイントとなりますので、自社に合ったツールを見つけてください。