プレゼンティーズムへの対策と事例

プレゼンティーズムとは？

プレゼンティーズムの定義とアブセンティーズムとの違い

プレゼンティーズムは、健康問題に起因するパフォーマンスの損失を表す指標であり、WHOにより提唱されたものです。欠勤には至ってはいないものの、健康問題によって生産性が低下している状態です。

また、プレゼンティーズムと一緒によく使用される言葉として「アブセンティーズム」があります。これは健康問題によって仕事を欠勤している状況を指します。

生産性への影響と放置するリスク

プレゼンティーズムが発生した場合には、従業員の業務効率が低下してしまい、組織全体の生産性低下に繋がります。また、放置することによって企業文化や全体の士気にも悪い影響を与えかねません。さらに、従業員間の信頼関係や満足度の低下によって離職率が上昇する可能性も考えられます。

プレゼンティーズムが起きる主な原因

身体的不調（慢性的な肩こり・腰痛・睡眠不足など）

例えば慢性的な肩こりや腰痛、睡眠不足など身体的な不調は、プレゼンティーズムの原因のひとつとなります。上記に挙げたような慢性的な痛みを感じている場合には、集中力や作業効率が大きく低下します。また、糖尿病や高血圧などの生活習慣病が業務のパフォーマンスに影響が出るケースもあります。

そのほか、インフルエンザや花粉症の症状も集中力の欠如や疲労感の増加につながり、一時的ではあるものの大幅な生産性低下につながる要因となります。

メンタルヘルスの低下とストレス要因

メンタルヘルスの問題もプレゼンティーズムの原因となります。例えば業務のプレッシャーや職場の人間関係に強いストレスや不安を感じ、創造力や判断力が低下して業務のパフォーマンスに悪い影響を及ぼすこともあります。さらに、中にはうつ病や燃え尽き症候群などの深刻な状況に陥ってしまうケースも。そうなると集中力の低下や意欲の喪失などにつながり、業務効率が大幅に低下してしまう場合もあります。

このようなメンタルヘルスの問題は適切な治療や休息を取らない限りは改善が難しいといえます。職場全体でメンタルヘルスへの理解を深めた上で、早期の対処を促す環境を整えることが大切です。

職場環境や業務過多によるパフォーマンス低下

例えば長時間労働を強いられて十分な休息を取れない、休暇を取得しづらい雰囲気であるといったように、職場環境などにより、パフォーマンスが低下することもあります。中には休暇の取得に対して罪悪感を抱いてしまったりすると、休みが取りにくくなり心身ともに疲弊してしまう可能性もあります。

実際に効果があった！プレゼンティーズム対策の事例集

GMOインターネットグループ｜社内ジムとフィットネス導入で意識改革

GMOインターネットグループでは、すべての社員に向けてリモートワークや全国の拠点でも参加しやすい運動プログラムであるオンサイトセッションの機会を提供しました。導入後はプロによるレクチャーにより、社内ジムの認知拡大とともに利用も拡大。他部署社内のメンバーとのつながりも生まれたことからコミュニケーションの活性化にもつながりました。

また食事改善やプロテインの摂取など、食事への意識も向上しています。

社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ｜chocoZAP導入で運動習慣化

病気には至っていないものの、体重や体脂肪率などの面について改善した方が良いスタッフがいる点や、運動習慣のないスタッフもいるといった課題を抱えていた社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ。「健康への気づきを与え、生活習慣の改善に取り組んでほしい」という思いから、同法人ではchocoZAPを導入し、従業員負担0円で利用が可能としました。

導入後は、これまで運動をしていなかった授業員も運動を行うようになり、サービス利用率は8割超に。良い仕事をするには、良い健康状態と高いエンゲージメントが欠かせないことを実感しています。

日鉄興和不動産｜健康経営とフィットネスイベントの組合せで効果測定

日鉄興和不動産は、社長を責任者として健康経営に取り組んでいます。その中では、人事部が健康経営の推進の中心となり、各所と連携を取りながら社員の健康保持や増進に取り組んでいます。

具体的な取り組みとしては、ウォーキングイベントの開催や健康増進週間の設定など。2023年度は健康増進月間を年に2回開催し、専門の講師を招いたセミナー（ボディメイクやコミュニケーションなど）の開催や、食堂での健康食品の配布、オンデマンドでのセミナー企画など、さまざまな形でグループ全体における健康意識向上に寄与しています。

プレゼンティーズム対策に有効な福利厚生とは？

健康経営で注目されるフィットネスの役割

フィットネスプログラムの提供など、健康管理プログラムを福利厚生として提供することは、従業員の健康維持に寄与するとともにプレゼンティーズムの防止にもつながっていきます。

日々の運動習慣が生まれることによって、まずは運動不足が解消されます。さらに、運動によって睡眠の質向上やストレス解消、気持ちがポジティブになるなどさまざまな効果が期待できます。このように、フィットネスを取り入れることによって生活習慣が改善されるとともに、従業員のプレゼンティーズム対策やメンタルヘルスへの対策などにつながるといえます。

フィットネス導入の手順と注意点

企業風土と業務形態をふまえたサービス選定

フィットネスを導入したいと考える場合には、自社に合ったサービスを選ぶ必要があります。例えば「リモート社員がいる」といった企業であればどこからでも参加できるオンライン型、「部署も多く、年齢層も幅広い」「外出している社員が多く、出勤時間も人により異なる」という企業であれば店舗型のサービスのように、さまざまなサービスの中から自社の企業風土や業務形態について考えた上で選択をして導入することがおすすめです。

法人契約・アウトソーシング・助成金活用の考え方

福利厚生としてフィットネスを取り入れる場合には、「フィットネスサービスの運営会社と直接契約する」「アウトソーシングサービスを介して店舗利用する場合」などさまざまなパターンがありますので、ニーズ等に合わせた選択が大切です。また、所定の条件を満たすことによって、中小企業や地方自治体などが提供する支援を受けられることもあるため、どのような補助金や助成金が利用できるのかあらかじめ確認しておくと良いでしょう。

まとめ

プレゼンティーズムやアブセンティーズムが発生すると、チームや組織全体にも悪い影響を及ぼす可能性があります。特にプレゼンティーズムの場合は周りから見えにくいために放置してしまい、より状況の悪化につながる状況も考えられます。解決につなげるには本人だけではなく周りのサポートも必要となってくることから、正しい知識を得た上で対策の検討が大切です。