福利厚生ナビ「フィットネス」編【JISYAFIT】
福利厚生ナビ「フィットネス」編【JISYAFIT】 » プレゼンティーイズムとは?会社への影響方法と対策 » プレゼンティーイズムの測定方法

プレゼンティーイズムの測定方法

プレゼンティーイズムの測定方法|自社に合った指標の選び方

プレゼンティーイズムはどうやって測るのか?可視化の重要性

「プレゼンティーイズム」とは、健康問題に起因するパフォーマンスの損失を表す指標です。この指標は、WHO(世界保健機関)によって提唱されたものであり、欠勤には至っていないものの、健康問題が理由で生産性が低下している状態を指します。

このプレゼンティーイズムは客観的に把握するのが難しいとされていますが、数値化によって組織の課題が明確になるという面があります。実際にプレゼンティーイズムを可視化すると、従業員の健康状態や業務パフォーマンスを定量的に評価できます。

主な測定ツール・指標の比較

ここでは、現在広く使用されている評価指標について紹介します。また、それぞれの特徴や適応範囲を比較していきますので、ぜひ参考にしてください。

WHO-HPQ(健康と労働パフォーマンス質問票)とは

「WHO-HPQ(健康と労働パフォーマンス質問票)」と呼ばれる指標は、WHOが開発した標準的質問票を使用します。3つの設問で評価を行うもので、得点方法は「絶対的プレゼンティーイズム」と「相対的プレゼンティーイズム」という2つの方法で表示される点がポイント。プレゼンティーイズムをコスト換算する場合には、日本人の性格的な気質を考慮して、相対的プレゼンティーイズムを使用することが妥当とされています。年に1回または月に1回といった形で測定が行われます。

こちらの方法は精神疾患や慢性疾患との関連性についても分析が可能であり、国際的にも活用されている指標です。

WLQ(Work Limitation Questionnaire)とは

「WLQ」は、「時間管理(5問)」「身体活動(6問)」「集中力・対人関係(9問)」、「仕事の結果(5問)」という4種類の尺度から構成されています。回答を行う場合には、体調不良により職務が遂行できなかった時間の割合や頻度について、「常に支障があった」〜「全く支障はなかった」の5段階、および「私の仕事には当てはまらない」から選択する形で進めていきます。

こちらは、身体的・精神的な制限が仕事に与える影響を数値化することを目的としている調査ツールです。業種を問わず、汎用性が高い点が特徴です。

その他の測定方法(自己申告・医療費・生産性指標など)

上記で紹介した「WHO-HPQ(健康と労働パフォーマンス質問票)」や「WLQ(Work Limitation Questionnaire)」のほかにも、さまざまな測定方法があります。例えば、自己申告や医療費、生産性指標などから測定を行えます。

このように、さまざまな指標によってプレゼンティーイズムについて把握できますが、測定した結果、プレゼンティーイズムが高い従業員の場合には、業務時間あたりの生産性やアウトプットが減少しやすいと示唆されています。

指標の選び方|目的別の比較ポイント

上記のように、プレゼンティーイズムの測定にあたってはさまざまな指標があります。ここでは、目的別の比較ポイントについてまとめています。

精度重視・コスト重視・簡便さ重視で選ぶ

例えば「調査精度を優先したいケース」と「費用や手軽さを重視するケース」によって、それぞれ適しているツールは」ことなります。

例えば、調査精度を優先する場合には、世界的に用いられている「WHO-HPQ(Health and Work Performance Questionnaire)」や、設問数が多く詳細な労働機能障害や生産性損失の評価を行える「WLQ(Work Limitations Questionnaire)」などが用いられます。また、コストを重視する・手軽な方法を用いたい場合は、1問のみでプレゼンティーイズム損失割合を簡単に測定できる「SPQ」が用いられます。

このように、何を重視するかによって使用する指標も異なる点は、重要なポイントであるといえます。

自社の健康経営方針との整合性も考慮

さらに、自社における健康経営方針との整合性についても考えることが大切です。実際に取り組む健康問題との整合性が重要となってきます。これは、プレゼンティーイズムが健康経営の成果や投資効果を示す「アウトカム指標」であり、企業の経営戦略や健康投資の方向性と密接に関わっているためです。

また、企業における経営課題や重点施策と測定指標が連動していない場合には、施策の優先順位や評価が曖昧になってしまう恐れがあります。この点から、企業の健康経営方針との整合性が非常に重要になってくるといえます。

測定を始めるには?実施手順のヒント

プレゼンティーイズムの測定を行う場合には、下記のようなステップで進めていきます

1.調査準備を行う
プレゼンティーイズムの測定方法には、前述の通りさまざまな方法があるため、どの測定方法を使用するかを選択します。この時、目的(精度を重視、手軽さを重視 など)や自社の状況に合わせて選択を行います。方法が決定したら、アンケートの準備を行います。

2.対象者を設定する
「全従業員」または「特定部門」といったように、対象者を決定します。

3.調査の実施
対象者にアンケートの配布を行い、調査を実施します。

4.回答の分析
回答を回収し、それぞれの「仕事の出来」や「生産性損失割合」などの算出を行います。

5.フィードバック
測定を行い改善が必要と判断された場合には、プレゼンティーイズムの要因を減らす取り組みが必要になります。例えばコミュニケーションの機会を増やすことにより、不調などの予防に繋げられます。

また、健康経営の施策を進める上では、外部コンサルや産業医との連携を行うこともポイントとなってきます。プロのコンサルタントなどを活用して健康経営を推進することで、持続的な企業価値の向上につながると考えられます。

まとめ|目的に合った指標を選ぶことが「見える化」の第一歩

こちらの記事では、プレゼンティーイズムについて解説してきました。このプレゼンティーイズムを可視化することは、健康経営の第一歩といえる取り組みです。そのため、自社にとって現実的かつ継続が可能な測定方法を選択し、利用していくことが重要であるといえます。健康経営への取り組みを検討している場合には、まずは小さな調査から始めてみるという姿勢が大切ですので、まずはできるところから取り組んでみてはいかがでしょうか。

形だけの福利厚生、もうやめませんか?

フィットネスの福利厚生は、社員の健康促進とストレス軽減に効果的です。しかし、形だけの導入ではなく、継続的な見直しが必要。

社員の声を聞き、ニーズに合った施策を取り入れることで利用率も満足度も向上します。

今注目のおすすめフィットネス福利厚生3選をご紹介します!

業務形態とカルチャーで選ぶ!
福利厚生フィットネスおすすめ3選

業務形態や企業風土で選ぶ
福利厚生向けのフィットネスサービス

2024年5月20日時点でGoogle検索にて「フィットネス 福利厚生」で検索し50位までに表示されるサービスの中から、下記の3つの業態や企業風土の特徴とサービスの提供形態や特徴がより合致するフィットネスサービスを紹介しています。

こんな企業におすすめ
リモートワーク社員がいる
デスクワークが多い
ボディパレット
ボディパレット
(フラクタルワークアウト)
引用元:ボディパレット公式サイト
(https://body-palette.com/)
  • 毎月『健康動態モニタニング』(サーベイ)で部署単位の健康状態を可視化。どの程度社員が運動習慣を続けられるかが明確になり、導入後の変化や具体的なデータの提示が可能。
  • ピラティス、ヨガなど豊富なオンラインプログラム。継続率98.1%(自社調べ)を誇る実績で、長期的な運動習慣の定着が期待できる。
料金 1名 550円(税込)/月~
備考       導入規模やカスタムセッション数に合わせて柔軟にプランを選択可能。※      サービス基本料金が別途発生。
こんな企業におすすめ
年齢層も志向もバラバラ
部署も多い大所帯
ベネフィットステーション
ベネフィットステーション(ベネフィットワン)
引用元:ベネフィットワン公式サイト
(https://corp.benefit-one.co.jp/)
  • 140 万件超の優待・eラーニング・健康アプリ「QOLism」にNetflix見放題まで組み込める総合福利厚生パッケージです。
  • 2024年4月時点で約1万6,000社・1,100万人が導入し、従業員のエンゲージメント向上と健康経営推進を同時に実現しています。
料金 学トクプラン:月額1,200円(税不明)/1名
得々プラン:月額1,000円(税不明)/1名
備考       別途入会金が発生。※一部利用料は給与から天引きされます。
こんな企業におすすめ
外出している社員が多い
出勤時間もまちまち
chocoZAPステーション
chocoZAPステーション(RIZAP法人)
引用元:chocoZAPステーション公式サイト
(https://business.rizap.jp/service/chocozapstation/)
  • 全国1,700店舗以上のchocoZAPを24時間365日利用でき、RIZAP関連8ブランドも特典価格で使える法人向け福利厚生プランです。
  • 体組成計&ヘルスウォッチの無償貸与と月次利用レポートにより、導入企業の従業員利用率は70%超(2023年実績)を記録しています。
     
料金 登録料3,000円~9,000円(税抜)/1名
月会費:1,100~2,700円strong>(税抜)/1名
備考       登録料について、人数割プランの場合は、初回のみ1回料金が発生します。新規で契約者が増える場合は、都度発生。