プレゼンティーズムの改善策

プレゼンティーズムとは？改善すべき理由を明確に

プレゼンティーズムが生産性に与える損失とは？

プレゼンティーズムの発生は企業の生産性に影響を与えますが、厚生労働省の資料では、健康関連の総コストのうち、プレゼンティーズムによるものは「77.9％」となっており、8割近くを占めています（アブセンティーズムは4.4％、医療費は15.7％）。この結果から、プレゼンティーズムは企業の生産性に大きな影響を与えているといえます。

このような点から、近年ではプレゼンティーズムに対してどのように改善を行っていくかが企業にとって重要であると考えられています。

プレゼンティーズムの主な原因を知ろう

身体的不調（肩こり・頭痛・睡眠の質の低下など）

さまざまな身体的な不調は、プレゼンティーズムの原因となる可能性があります。例えば肩こりや頭痛、腰痛などの慢性的な痛みや睡眠の質低下などは集中力や作業効率の低下につながります。

また、生活習慣病やインフルエンザ、花粉症の症状などもパフォーマンス低下につながる可能性も考えられます。

メンタル不調・ストレス・人間関係

メンタルヘルスの問題やストレスなどもプレゼンティーズムの原因のひとつです。また、職場の人間関係によって強いストレスや不安を感じており、パフォーマンスに影響を及ぼしている可能性も考えられます。このような状況を放置すると、うつ病や燃え尽き症候群などより深刻な状況に陥ってしまうケースもあります。

業務環境・社内コミュニケーションの問題

休暇をなかなか取りにくい、長時間の労働を強いられ十分に休息を取れていないといった業務環境や、社内コミュニケーションがうまく取れないことなども、プレゼンティーズムの発生につながると考えられます。

プレゼンティーズム改善に有効な対策

1. フィットネスの福利厚生導入（オンライン＋出張）

近年では、会社の福利厚生の一環としてフィットネスを取り入れるケースも見られるようになってきました。フィットネスを取り入れる場合にはさまざまな方法がありますが、例えば場所を問わずに参加できるライブ配信レッスンを取り入れる、またインストラクターを社内に呼ぶことによって、グループレッスンを定期的に行うといった方法などが考えられます。

2. 食事・栄養支援サービスの活用

社員の中には、不規則な食生活や時間に追われた食事習慣となっており、栄養バランスの偏りが生じている人もいると考えられます。また、中にはストレスによって食事習慣が乱れているケースも。このような場合には、例えば食事補助制度の導入や健康的な軽食の提供、社員食堂の設置、健康的な食生活を促すような社内セミナーなど、さまざまな形で食事や栄養支援サービスを取り入れるのもおすすめです。

3. 睡眠改善・ストレスケア研修の導入

健康的な生活を送るには、睡眠の質向上やストレスへの対策が必要となってきます。そこで、睡眠に関する啓発セミナーを実施する、ストレスケアを目的とした研修を導入するといった方法も、プレゼンティーズム対策のひとつといえます。

4. チームビルディングや対話施策による関係性改善

社内の人間関係によるストレスもプレゼンティーズムの原因となり得ます。そのため、チームビルディングや対話施策を取り入れることで社内の環境を整えるのも対策のひとつです。社内の関係性改善によって働きやすい環境を整えられれば、ストレスの軽減や業務効率の向上にもつながっていきます。

5. 柔軟な勤務体系（フレックス・テレワークなど）

フレックスやテレワークなど、柔軟な勤務体系を取り入れるのも対策のひとつです。このことにより、仕事と私生活のバランスを取れるようになり、プレゼンティーズム改善の鍵となる可能性もあります。

6. 定期的なサーベイで健康状態を可視化

社員自身が気づいていなくても、実は健康状態が悪化しており業務のパフォーマンスに影響している可能性もあります。そのため、健康診断など定期的な調査によって健康診断を可視化します。定期的な健康状態の確認によって、早期発見や早期治療につながるケースも。必要に応じて専門医の診察につなげることも大切です。

7. メンタルヘルス支援（EAP、産業医制度の活用）

ストレスマネジメントなど、メンタルヘルス支援はプレゼンティーズム改善のポイントのひとつといえます。具体的な方法としては、EAP（従業員支援プログラム）や産業医制度を活用するといったものが挙げられます。ストレスなどを放置していると、うつ病や燃え尽き症候群などにつながる可能性もあるため、メンタルヘルス支援は非常に重要な施策といえます。

まとめ

こちらの記事では、プレゼンティーズムの改善策について紹介してきました。プレゼンティーズムは、労働生産性への影響や従業員の健康への影響など、さまざまな影響を及ぼす可能性があります。そのため、企業は自社にあった対策を講じることが求められます。また、対策を行う際には一時的なものではなく、継続的に取り組みを行っていくことも大切なポイントといえます。