プレゼンティーズムの可視化とアンケート

プレゼンティーズムで可視化にアンケートが有効な理由

プレゼンティーズムの概要と企業への影響

プレゼンティーズムは、出勤しているものの何らかの原因により業務の生産性や遂行能力が低下している状態のことをいいます。厚生労働省が公表している資料によれば、健康管理コストの77.9％がプレゼンティーズムによるものとなっています。アブセンティーズムは4.4％、医療費は15.7％となっていることから、プレゼンティーズムがいかに企業に大きな影響を与えているかがわかります。

アンケートによる「自覚症状」の把握がなぜ重要か？

プレゼンティーズムは客観的な把握が難しいとされており、従業員へアンケートを行って測定するケースが多いといえます。アンケートによって従業員の自己評価を通じて定量的な測定を行い、現状を把握して改善のための施策を立案することが大切となってきます。従業員にとって負担が小さい定期的な調査の実施により、施策の効果検証や従業員のセルフケア促進につながっていきます。また、企業側としては、自覚症状の把握によりプレゼンティーズムへの対策を効果的に進められます。

アンケートでプレゼンティーズムを測定するメリット

数値で可視化し、施策の優先度が明確になる

上記でも述べたとおり、プレゼンティーズムは外部からの把握は難しいといえますが、アンケートを通じて従業員の健康状態や生産性低下の要因を数値として把握できるようになります。

匿名性を活かした「本音の収集」が可能

アンケートは匿名での実施が可能です。そのため、従業員が言いにくい点についても回答しやすくなるというメリットがあります。例えば、上司や同僚に相談しにくい悩みやストレスの原因などについて答えやすくなります。

健康経営評価制度との連携にも有効

アンケートの設計によっては、健康課題や生活習慣などに関するリスクなどさまざまな要因を把握できるため、企業の健康経営施策に役立てられます。

アンケート設計の基本構成と実施時のポイント

フォーマット構成｜全体設計と回収のしやすさ

アンケートを設計する上では、従業員の負担を軽減するためにも質問数を少なくし、短時間で回答できるような内容が望ましいといえます。また目的に応じ、生活習慣やストレス要因の設問も組み合わせていきます。

実施タイミングと頻度｜年次／月次の使い分け

アンケートを実施するタイミングとしては、ストレスチェックや健康診断を行う際に合わせて年1回行うケースが多く見られます。ただし、状況の変化を確認していきたい場合など、月1回など短いスパンで簡易的なアンケートをくり返し行っていく方法が有効であるといえます。

回答率を上げる社内周知・リマインドの工夫

アンケートを行うにあたっては、多くの従業員に回答してもらう必要があることから、アンケートを実施する趣旨についてしっかりと伝えることが重要です。また、回答内容は組織の改善や健康支援のために使用することも伝えておきましょう。

さらに回答期限を明確に設定した上で、期日前には全体に通知する、期限の直前や期限が過ぎた後などは個別にリマインドを行っていくなど回答率を上げる取り組みを行っていきます。Webアンケートを活用するのも選択肢のひとつです。

プレゼンティーズムを可視化する具体的なアンケート項目

身体的健康状態（睡眠の質、疲労感、痛みの有無など）

身体的健康状態についての質問では、例えば睡眠の室や疲労感、痛みの有無などについて尋ねます。例えば、「最近1ヶ月間で、十分な睡眠がとれていますか？」「日中に強い眠気やだるさを感じることがありますか？」といった内容の質問が想定されます。

精神的健康状態（ストレス、自律神経、気分の落ち込みなど）

精神的健康状態に関する質問では、ストレスや自律神経、気分の落ち込みなどについて確認します。質問例としては「最近2週間でストレスを強く感じることがありましたか？」「気分が落ち込む、やる気が出ないと感じることが多いですか？」といったものが考えられます。

仕事のパフォーマンス（集中力、生産性、作業効率など）

仕事のパフォーマンスを確認する項目では、業務中の集中力や生産性、作業効率などについて確認を行います。例えば「過去4週間の仕事の出来を、健康な時を100%とした場合、何%％くらい発揮できていましたか（0～100％で記入）」や「仕事中、集中力が続かない・ミスが増えたと感じることがありますか（頻度で選択）」といった質問が想定されます。

日常生活とのバランス（食事・運動・生活リズム）

日常生活とのバランスについては、食事や運動、生活リズムなどについて確認します。想定される質問例としては「1日3食きちんと食事をとれていますか（はい／いいえ／頻度）」「週に2回以上、30分以上の運動をしていますか」「休日にしっかり休養・リフレッシュできていますか」などが考えられます。

業務環境・組織への不満（人間関係、業務量、上司との関係など）

業務環境や組織への不満を確認する項目では、職場での人間関係や業務量、上司との関係などについて質問します。例えば「職場の人間関係（上司・同僚・部下）に悩みやストレスを感じていますか（有無・程度）」「業務量や責任が過剰だと感じることがありますか」「職場の雰囲気や環境に不満を感じることがありますか」といった質問が想定されます。

アンケート結果をどう活かす？分析〜施策立案の流れ

傾向把握→セグメント分け→優先施策の抽出

アンケートを実施したら、まずは全体の傾向を把握します。例えばアンケートの平均値や分布などの算出によって、自社のプレゼンティーズムについて確認します。また、設問ごとの集計によって、プレゼンティーズムと強く関連している項目についても把握できます。

さらに部署や職種、勤続年数、年齢層などによりグループ分けを行い、それぞれのグループにおけるプレゼンティーズムや関連する要因について分析・比較を行います。

以上の結果をもとにして健康課題が集中している部分やプレゼンティーズム損失が大きい部署や層などをターゲットとして、改善施策に取り組んでいくことが必要となります。

対策のPDCAサイクルと再調査の必要性

プレゼンティーズムに関する施策を実行し、継続的に改善サイクルを回していくには、定期的にフォローを行っていくことが必要となります。フォローアップの方法としては、月次や四半期ごとなど高頻度で簡易アンケートを行って従業員のコンディションを確認する、ストレスチェックや健康診断のタイミングに合わせプレゼンティーズム調査を行うなどの方法が考えられます。

このように、フォローアップと調査設計の継続によって、施策の効果を継続的に測定して健康経営の質を高められます。

まとめ

こちらの記事では、プレゼンティーズム対策におけるアンケート項目について紹介してきました。プレゼンティーズムを放置すると、企業の大きな損失につながる可能性もあるため、原因の分析を行い、改善につながるアプローチを行うことが大切です。アンケートによって企業のプレゼンティーズムについて把握し、対策ができるようになります。